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独身時のひとりの加入基準から夫婦ふたりでの加入基準に変わります。配偶者という家族が増えるわけですから、その分の責任を持つことになります。
そのため、万一の場合、保障も残された家族の生活を守るためには、ある程度の死亡保障を準備する必要があります。

現在加入している年金(国民年金・厚生年金等)からの死亡保障や勤務先からの保障(死亡退職金)を考慮して準備します。また、突然の入院や不慮の事故による医療費の負担と収入減に備える医療保険をしっかり備えることをおすすめします。どれだけの保障を準備するかは、生活スタイル(共働きや妻が専業主婦)の違いや将来のお子様の教育費まで視野に入れて備えるなどで変わってきます。

死亡保障は、ある程度の必要保障額を準備するために掛け捨てタイプの保険で保険料負担を軽くするタイプや将来の備えまでしっかり準備するタイプ、ミックスタイプなど様々です。
収入の割合や奥様がお仕事をされているか専業主婦かによって加入スタイルが変わります。
ご自身にあった安心できる「保障」と「責任」でお考えいただきご加入ください。

共働きの場合

ポイント

配偶者にも収入があるため、高額の死亡保障の必要性は低いと考えられます。
収入の割合に応じて死亡保障を考えましょう。
病気やケガによる入院時の保障も準備しておきましょう。

 

奥様が専業主婦である場合

ポイント

万一の場合、貯蓄や遺族年金などの公的保障を考慮し、保険の死亡保障でカバーするためや奥様の生活費として、ある程度の死亡保障に加入しておく必要があります。
世帯主が病気やケガによる入院時の保障を準備しておきましょう。医療保障は、病気やケガの治療費用だけでなく、入院などで起こる収入減というリスクに備える意味もあるのです。
病気やケガによる入院時の保障も準備しておきましょう。